当社は2015年より本格的に「働き方改革」と向き合い始めました。

「会社と社員の両輪」での改革を推進中です。

意識を変える

各々の社員が身近な働き方改革(会議時間短縮、業務フロー改善)を取り組むことで生産性を高め更なる改善に取り組んでいます。

働き方を変える

理想の働き方(なりたい姿)を描き、そこにたどり着けるよう各部内で検討を重ねて、働き方を変えていきます。

早く帰る

働き方を変えて労働時間が短縮されれば、早く帰ることができます。

捻出された時間は自己研鑽・趣味・育児や家事等、プライベートな時間として自由に活用できるようになります。

生活が変わる

パーソナルな時間ができることで生活にゆとりができます。

ワークライフバランスを充実させることで、社員の仕事へのモチベーション向上にも繋がります。

当社の働き方改革

カエル!意識→働き方→早く→生活→意識

社員の1日

2013年入社 オープンシステム本部

困難な課題の解決はコミュニケーションが重要

08:40
出社
09:00
1日のスケジュール管理

前日の残タスク、当日のタスクを確認し、1日のスケジュールを見える化。優先順位を判断し、急ぎのものから対応できるよう1日のスケジュールを上司と確認する。

09:15
メールチェック

ユーザーやパートナー会社、他システムからのメールを確認し、調整に時間がかかりそうなものは対面で確認できるよう会議日時を調整する。困難な課題を解決するためにはお互いに顔を合わせてコミュニケーションを取ることが重要!

10:30
進捗会議

パートナー会社とプロジェクトの進捗状況を確認し、全体に関わる問題や進捗の遅れを洗い出す。その後、課題解決に向けた行動に繋げていく!

12:00
昼休み

会社の同期と談笑しながらのランチ。

13:00
要件定義書作成

ユーザ要望を実現するためにこれまで検討してきた事項をシステム化要件定義書にしたためる。

これがシステム開発のスタートであり、開発工程に繋がる重要な書類である。

15:00
本番移行計画対応

これまで進めてきたプロジェクトのリリースに向けた作業計画を検討する。リリースに必要なタスクを洗い出し、関係者ともれなく調整することが重要!

16:00
更改検討会議

新システムの更改方針をユーザと検討する。今後のシステム活用の方向性をヒアリングし、これまでの経験と知識を活かして最適な案を練り上げる。

17:00
メールチェック + 作業報告

本日対応したタスクと残タスクを確認し、翌日効率良くスタートダッシュできるよう整理と準備をする。

17:30
退社

2012年入社 基盤システム本部

一日のスケジュール把握と、作業期限を明確化し生産性を上げる

08:45
出社

一日のスケジュールを確認。

09:15
メールチェック

前日退社後の受信メールをチェックして、急ぎ回答が必要なメールに返信する。

10:00
チーム内会議

チーム内メンバーの先週の作業進捗確認と今週の作業予定を把握する担当業務が遅滞しないように、必要に応じて仕事のアドバイスを行う。

11:00
メールチェック

改正案件や更改案件など、対応期限がシビアなメールから順次対応する。

12:00
昼休み

同僚と雑談しながら食事をして、午後に向けて鋭気を養う。

13:00
会議

パートナー会社と、課題対策検討などを行う。

会議の最後に、決定事項やTodoの内容・期限を明確にし今後の段取りを決める。

14:00
レビュー

週末実施予定の本番変更作業手順書のレビューを行う。

15:00
メールチェック
16:00
会議

本部主催のガバナンス会議に有識者として出席し、付議案件に対する質疑を行う。

17:00
メールチェック、スケジュールチェック

退社前にメールチェックと翌日のスケジュールを確認。

17:30
退社

数値目標ガイドラインの提示

働き方改革の実現に向けて、会社が提示する「総労働時間」「年次有給休暇取得率」といったガイドラインをもとに各本部にて具体的な目標を設定する運用をスタート。

各本部で具体的目標を設定することで、社員自ら働き方改革を推進中!

  • 年休取得率を70%以上

各組織の自律的な改革

各本部目標の達成に向けて、本部毎に推進リーダーを選出し、ワーキンググループを結成。

年間を通じて自チームの改革・改善推進に取り組み、研修を通じて働き方改革の背景や、改革推進の技法・ツールを習得しています。役員クラスも出席し大盛況!

現在も改革に向け、継続した取り組みを実施中。

社内の申請フロー簡略化への取組み

「社内の事務的な申請フロー簡略化」の実現に向け、ワーキンググループを結成。

一連に係る容認手続きの簡略化や、書面だった申請書類のワークフロー化などといった取組みを実施し、業務効率化を継続推進中です。